サンデー山口

　阿東町の養鶏場「ウイン－ウイン・ファーム山口農場」で、12日に高病原性鳥インフルエンザの発生が確認されて以来、市内のスーパーなどでは鶏肉や卵の売り上げが、軒並み減少している。しかし、発生当初多かった問い合わせも徐々に減り、消費者は少しずつ冷静さを取り戻しつつあるようだ。

　マリン黄金町店では鳥インフルエンザ発生が確認されて以降、卵・鶏肉の売り上げが約２～３割ダウン。店頭に並べる卵の量は、以前の半分となっている。コープいずみ店でも、卵の売り上げが１・５～２割、鶏肉が２～３割減少した。しかし、同店では「消費者はコープの商品が安全だということをわかってくれているので、時間の経過とともに不安も解消されるだろう」と話している。
　両店を含め市内の各スーパーでは、発生農場及び半径30キロ以内の周辺養鶏場で生産された鶏卵・鶏肉の出荷が禁止されたのを受け、仕入れ先を変更するなどの対応をとっている。また、消費者の不安を少しでも取り除こうと、卵や鶏肉の売場には、産地や生産者を表示した張り紙をはり、安全性をアピールしている。
　その結果、発生当初、店頭でよく聞かれていた「この卵は大丈夫か？」などの問い合わせも、徐々に減少してきた。
　ただ、鶏肉に対する不安を抱える消費者がまだ多いのも事実。このため、両店ともに豚肉の売り上げが、約１・５割増加している。
　マリンでは「卵と聞いただけで拒絶反応を示す人がいるが、危険な鳥は処分されているので、もうあまり過敏にならなくてもよいと思う。しかし、不安を持っている消費者はまだ多いので、１日も早く政府に安全宣言を出してほしい」という。
　まだ不安を抱えている消費者もいるが、全体的には冷静さを取り戻しつつあるようだ。食べ盛りの２人の子どもを持つ30歳代の主婦は「気にはなるが、牛肉と鶏肉を敬遠ばかりしていると、子どもが『魚ばっかりじゃ物足りない』という。久し振りに鶏肉を買いに来た」、60歳代の主婦は「今はきちんと産地の表示がされているので、逆に安心して買っている」、40歳代の主婦は「鶏肉はまだ怖くて買っていないが、卵はお弁当に使っている」と話していた。