サンデー山口

　市体育協会は17日、代議員会で本年度の運営基本方針を決定。６年後に迫った第66回山口県国民体育大会に向け、県体育協会や加盟団体などと協力して、市民の競技力向上対策事業に取り組む。これは、県内市町村の体育協会で初めての試み。

　２０１１年、48年ぶりに山口国体が開かれる。維新百年記念公園陸上競技場に主会場が決まった山口市では、８競技（陸上競技、バレーボール、体操、軟式野球、弓道、ライフル射撃、ラグビーフットボール、山岳）が行われる。そこで市体協は、山口市の選手が中核となって好成績を上げられるよう、「競技人口の拡大」「競技力の向上」「環境の整備」という三つの目標に向け、具体的な14事業に取り組むことを決めた。
　まず「競技人口の拡大」の取り組みとして、６年後に高校生となる12歳以下を対象に、「トップアスリートスポーツふれあい教室事業」を年１回実施。トップアスリートによる実技指導や講話を通して、子どもたちにスポーツの楽しさを知ってもらう。また年３回程度、山岳やビームライフルといった市内未普及競技の公認スポーツ指導員を招いて教室を開催。さらに、スポーツ少年団や市内のスポーツ競技団体を対象とした各競技別のスポーツふれあい教室事業を行うほか、コミュニティスポーツクラブの育成などでもジュニア層の運動競技人口の増加を図る。
　次に「競技力の向上」として、18歳以下の優秀な選手に対して「ジュニアトップアスリート支援事業」（06年度開始）を行う。これは国体などの全国大会で３位以内の成績を収めた選手や団体に、競技力向上強化経費として年間５万円を支給するというもの。そのほか、指導者の育成を目指し、「県トップアスリート育成タイアップ支援事業」「競技スポーツ指導者研修事業」などを実施する。
　また「環境の整備」では、国体に向けて選手や指導者、地域団体などのモチベーションを高めていく。夏と秋の国体には激励壮行会や優秀選手表彰式を開催。15歳以下の優秀な選手に国体を視察してもらう「ジュニアトップアスリート国体体感事業」（06年度開始）や、山口国体に関する広報活動を支援する「国体モチベーション支援事業」などでも気運の向上を図る。
　これらの事業予算額は合計４８５万円で、本年度は市体協が自己資金で運営する。同会の河野俊貞会長は「事業は、国体への住民の関心を高め、良い選手を育てるための基盤づくり。来年度以降は、市に財政的な支援をお願いしたい」と話している。