サンデー山口

　中国製冷凍ギョーザによる中毒問題で、日本人の食生活が、いかに中国からの輸入品に頼っているのかという実態が改めて浮き彫りになった。
　９０年代前半のバブル崩壊以降、さまざまな分野でデフレ圧力が強まった。「少しでも安く」と求める消費者に対し、企業は生き残りを懸けグローバル化を加速させた。すなわち、生産拠点をコストの安い海外へとシフトさせることで、安価な商品の提供を可能にしたのだ。ただ、それは国内産業の空洞化や雇用機会の損失にもつながった。「格差社会を招いた遠因」だというのは言い過ぎか。皮肉にも、消費財価格の低下が、失業者の増加や賃金低下をも招いているのだ。
　近年相次いで発覚した、食品メーカーや製紙会社などの偽装行為は、到底許されるものではない。「己がもうけるがためだけ」という会社はもちろん論外。だが、中には必要以上に安さを求める世相に押され、このような行為に及んだ企業もあるのだろう。
　「安いモノにはワケがある」。それが納得できる「ワケ」なのかどうか、よく考えた上で消費行動をしたい。皆が安心・安全な暮らしを送るためにも、「それ相応のコストは負担する」という世の中でありたいものだ。　　　（Ｋ）